現在も日本初のオープンソースがいくつか出てきて、国や自治体がやみくもに国産オープンソースを取り立ててもてはやす傾向がありますが、それはあまりにも拙速な施策です。

まず、日本が世界基準のオープンソースに貢献できる開発力を付けてこそ、世界に通じるオープンソースを輩出できるのです。

国や自治体が特定のオープンソースだけを取り立てるのは、かえって日本の技術力の向上にブレーキをかけることになりかねません。

オープンソースの競争は公平であるべきです。国や自治体の補助金だのみの開発ほど危ういものはありません。